Bachacha

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肺がん死亡率増加が科学的に未解明なのにタバコが主因だと誘導する邪悪な健康ファシズム

福島原発汚染の影響は、これからも拡大して深刻さも増すだろう。

だが、それによって発症する症状から、汚染の影響の蓋然性があると指摘するのは可能であっても、放射能由来であると証明するのは不可能だ。

それさえ指摘せず、肺がん死亡の主因を慎重な究明する事なしに、科学的根拠を指摘せずに喫煙という一点のみに誘導する厚労省や医師たちなどの言動には、そこに特定の意図の存在や無責任ぶりがうかがえるとしか言いようが無い。

これは明らかに非科学的な偏向報道であり、その素材となった厚労省や医師たちの言動は、健康ファシズムとしての要素を色濃く滲ませるものだ。

上記の2014年ライブドアニュースには、韓国での喫煙被害損賠請求訴訟についてこう掲載されている。

『日本の最高裁にあたる大法院が下した判決は“原告敗訴”。このニュースを報じた朝鮮日報によれば、裁判官はこう判決理由を述べたという。

<肺がんは喫煙によってのみ引き起こされる疾患ではなく、物理的、化学的、生物学的な因子と生体の内的因子の複合作用によって発病する。喫煙のせいで肺がんにかかったという因果関係を立証するに足りる蓋然(がいぜん)性は証明されていない>』

更に、中部大学教授の武田邦彦氏は、こう指摘する。

『いくら禁煙しても肺がんが減らない状況が続くならば、たばこ以外の要因も突き詰めなければならないのは自然な流れではないか。・・・たばこだけを悪者にする不合理なバッシングはそろそろやめたほうがいい。排ガスや粉じんなど有害な大気汚染、その他、食生活、ストレス、民族性や遺伝的要因など真なる原因を突き止めなければ、肺がん患者は減っていかないと思います。』

そして、この記事の最後では、こうも指摘する。

『行き過ぎた禁煙運動が足かせとなって、がん予防の対策を遅らせているのだとしたら、その責任は一体誰が取ってくれるのだろうか。』

いつもの通り、ここで念を押そう(笑)。

私は、若い時からの非喫煙者、分煙で何も不満はない、と言っておく。