Bachacha

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資本の論理からはパリ協定離脱はEUがUSから離反しロシアとの経済関係を強める動機として国際資本が仕掛けた八百長だ

アメリカの戦争と外交政策 - Wikipedia

 

国際資本内の世界経済多極派(非・反シオニストユダヤ人)の使徒であるトランプが地球温暖化論争を利用して、国際資本内の地球温暖化炭酸ガス主犯説を謳う旧守派(シオニストユダヤ人)と闘っている。

シオニスト系資本は、20世紀の社会構造に根拠を置く英米国際資本によって、旧来の世界経済の最大利益を保持することを目論む旧体制・旧守派であり、軍需資本・軍産複合体に近接する。

そして一方の非・反シオニスト系資本は、ユダヤ人の多くが、既に世界中に拡散居住するため混血と文化の両面で多様化が進行している現状を肯定し、それに根付いた経済的利害関係を基礎として世界の経済権益を拡充するのを基本戦略にする世界経済多極派であり、軍需資本・軍産複合体とは合理的関係性を保っている。

その多極派の使徒であるトランプは、USファーストを宣言し、世界経済を主導するのが不可能となった財政破綻を言い訳にして、USD破綻宣言と共にシオニスト系が主導権を握る既存の世界経済体制を破壊、次いで新たな経済体制を構築することによって非・反シオニスト系国際資本が主導権を握るために、危機に瀕した世界経済のデコボコ道路を更にデコボコにへと次々と穴を掘り続け、世界に渡る多くの問題点を更に深刻化することで、新しいアスファルト舗装が必要性を増す様な社会条件の形成を強力に推進している。

その戦略上に在ってトランプは、USが欧州から反発と離反を受け、欧州はUSから離反した上でロシア通貨RUBとの関係を強化する事で、USD破綻宣言による世界的混乱の被害をUSD追従派国家である殖民地日本などに最少限定できるという一定の安全担保をEUに与えた上で、国際的な国家主義社会建設と同時に国際経済の再構築の前段階となる破壊的、分断的、混乱的な外交・経済・軍事政策を採用しているのだ。

従って、こうしてドイツ・フランスがUSから離反して同盟的外交姿勢を示すのも、そうした世界経済多極派が描く外交戦略という数冊の脚本の一つに過ぎない。

大体にして、炭酸ガス主犯説には多くの非難が加えられている事実、例えば太陽活動周期説などを世界のクソメディアは完全に無視し続け、炭酸ガス主犯説に多くの利権が存在することを自称リベラル派がクソメディアの洗脳効果によって看過し続けているのには、暗たんたる思いがする。

世界が資本主義社会で満たされている今、その駆動力である「資本の論理」を回避して現実と歴史を探索するなど、一体、何の意味があろうか。

結局は、世界の全ての事象の胆は、「資本の論理」なのである。