Bachacha

音楽、伝統文化、経済社会などに関心あり

NoMaps実行委員会の構成員たちは一人残らず完璧な英会話ができる・・・ハズだ(笑)

今度は、北海道の農業関係者に対して、NoMaps実行委員会が「English爆弾」でジュウタン爆撃を開始した。

だから、当の委員たちは、US式でもUK式でも構わないが、デパートの催事場の食べ処で、それをイートインとインチキ英語で表記するのを決して許さない程、英語会話能力が非常に高いのだろう・・・と察する(笑)。

その能力を駆使して、無料で北海道の農業関係者全員に英会話講習を推進するのか?

今でも、自身が経営する農場を何とかファームなどと言って浮かれた考えを持つ人物がいるが、そこに見えたのは文字通りの「人間牧場」だった。

 

日本製GPS衛星「みちびき」4機体制で数十センチの誤差を15秒で把握される家畜人の位置情報

 

日本版GPS衛星、4基体制整う 本格運用へ打ち上げ成功

北海道新聞10/10 08:35 更新

 

誤差の範囲は最小で6㎝、15秒で把握できる。

追跡アプリを使う変態ストーカーにとっては最高の道具だが、それへの有効な対策はあるのか。

 

 

 

1.5極を3極だと広報するクソメディア 「気を付けよう、甘い言葉と暗い道」

 


衆院選公示、政権懸け3極対決 1100人超が立候補

北海道新聞10/10 11:22 更新

 

あの英語大好きな小池百合子なら、彼女の地位が総理大臣であろうとなかろうと、憲法改悪と英語公用化には更に更に積極的に働くだろう。

海の向こうのご主人様は、英語が大好きな彼女に多大な期待を寄せている。

小泉進次郎が加計森友問題で安倍を軽くいなして彼女に応援の言葉を送ったのにも、その二人が英米追従派として、同じご主人様に仕える身分であるという裏事情がある故だ。

かつてはUS追従に力を注いでいた安倍だが、それを修正して、迫り来るUSD破綻宣言に備えてロシアRUB接近政策を進めて来た彼は、それに反対する官僚・US追随派によって2015年頃から続いて来た世論工作機関のクソメディアによるスキャンダル報道の外堀埋めから、遂にこうして内堀を埋めらる事態に転じる結果となった。

 

 

「インタビューとかって、可能だったりしますかねぇ?」を日本語に翻訳すると・・・

「インタビューとかって、可能だったりしますかねぇ?」

を日本語に翻訳すると

「インタビューは、出来ますでしょうか?」

「インタビューをして、よろしいでしょうか?」

David Oistrakh "Violin Concerto" Tchaikowski ★NoMaps不参加作品

www.youtube.com

AI人工知能を「Way of the Future」の神として宗教化したのも、ロボット化したのも、全ては99%層を洗脳して家畜化するための手段である


Googleの技術者が人工知能を神と崇める宗教団体を設立した由。ついにこんなのが出て来たか。裏権力が推進するNWO計画を体現したカルトだと言える。要注視。【元Googleのエンジニアが宗教団体を創立 人工知能を神とする宗教理念】https://t.co/Kg92jvhZqf

— 菊池 (@kikuchi_8) 2017年10月8日

 

観念的、情緒的な性格の人物には、神格化してこの様な宗教をあてがう。

思考停止の功利主義者には、自律化するロボットで実利的有用性を騙り送り込む。

このままでは、99%層は益々、階級の最底辺に向かって沈殿する速度を速めるばかりだ。

早く目覚め、足下の現実を自分の頭で考えなさい、若者たち。

無責任な大人たちの言葉など、信じてはならない。

もはや毎日毎日、歌って踊ってバカ騒ぎをする時間など、君たちには有りはしない。

らくらくホンは紛れもなくインフラ・社会的基盤だ、政府はこれを保護せよ


インフラストラクチャー - Wikipedia

 

購入価格も電気使用量・維持費も安く、取り扱いも簡便で、加えて個人情報保護の側面でもスマホより優位にあるガラケーの雄である「らくらくホン」が今、こうして利用者のスマホ導入へと強要されて消滅の危機にある。

国内の公衆電話がほぼ死滅し、そして個人の固定電話廃止さえ懸念される昨今、特に老人にとっては極めて有用で、電話機能を主要な機能として使えるこの「らくらくホン」を社会的基盤の重要な位置にある仕組みとして、政府はなぜ、保護しないのか。

こうした事例でも明確になった様に、新自由主義経済政策が真面に日本国民・有権者を保護する経済思想ではあり得なく、結果的に、スマホのOSを独占する国際資本企業が日本社会の全てのIT関連分野で、圧倒的優位を占める状況を導くためのマジックであるのは明らかではないか。

当然だが、これによって、スマホで個人情報を取集する仕組みを強化される。

納税者・有権者は、歴代政権の売国政策を許してはならない。

今の衆院総選挙では、護憲を要にする反安倍勢力は「安倍政権を許さない!政権交代!」とは言っても、その中の誰一人として「国民家畜化、殖民地政策を止めろ!」と言う政治家はいない。

 そして歴史的に売国政策を執ったのは決して安倍政権の一つに止まらず、歴代政権の中でも、例えば小泉政権の郵政自由化にも見られたように、99%層は自民党清和会系とその界隈が常にそれに積極的であった事を忘れるわけにはいかないのだ。

だが札幌・北海道の「泊原発廃炉をめざす会」は、緑の狸と揶揄される小池百合子と友好関係にある小泉純一郎を招いて廃炉を主題にして講演会を開いたという疑惑の履歴を持つ団体であったのだ(笑)。